飲食店ビジネス経営幹部向け

アクティス株式会社 [神田経営勉強会]

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現場改善に必須!会社運営改善メールセミナー~自営から経営へ。儲かる仕組み作り~ 現場改善に必須!会社運営改善メールセミナー~自営から経営へ。儲かる仕組み作り~

ご挨拶ご挨拶

こんにちは、経営コンサルタント・行政書士の赤沼慎太郎でございます。
飲食店経営者の皆さまは、日々、売上・利益の向上のために様々な努力をされていることと思います。
私は、顧問先に飲食業のお客様が多く、間接的ではありますが、多くの飲食店に関与させて頂いており、飲食店経営の難しさを日々肌で感じています。飲食業の会社の経営改善を行おうとしたら、現場の改善は避けて通れません。利益を生むのも利益を食うのも現場次第です。しかし、現場改善は、まさに「言うは易し、行うは難し」であり、そう簡単に成し得るものではありません。

赤沼 慎太郎

今回は、飲食店現場改善のスペシャリストである国立大助氏に飲食店ビジネス経営幹部向けの「会社運営【改善】メールセミナー」を執筆して頂き、現場を変えていくための知識・ノウハウについて皆さまに無料でご案内させて頂くことになりました。
私と国立氏との出会いは、3年ほど前になるのですが、2016年の夏にある勉強会にて国立氏に飲食店の現場改善をテーマに講義をしてもらいました。
これがとても分りやすく、実経験に基づいたノウハウで、大変勉強になりました。 そこで、この国立氏の持つ知識やノウハウ、経験談を多くの飲食店経営者の方々にぜひ知ってもらいたいとの想いでこのメールセミナーを企画し、国立氏にご協力頂けることになった次第です。
ぜひ、このメールセミナーをお読みいただき、御社の経営改善にお役立てください!

赤沼 慎太郎

赤沼 慎太郎

メールセミナー概要メールセミナー概要

  • メールセミナー目次
  • 第1回 味が今より良くなれば、売上は絶対に上がるのか?
  • 第2回 去年のカレンダーを見ない社長は、なぜ、儲からないのか。
  • 第3回 「数字改善のできる部下」を育てられる上司の口癖とは?
  • 第4回 優秀な店長こそ、起こすかもしれない衛生事故
  • 第5回 中小企業の約8割が見落とす、「組織作り」について
  • 全5回のメールセミナーを配信いたします。お申し込み後に間もなく第1回目のメールセミナーを配信いたします。
  • メールセミナー目次
  • 第1回 味が今より良くなれば、売上は絶対に上がるのか?
  • 第2回 去年のカレンダーを見ない社長は、なぜ、儲からないのか。
  • 第3回 「数字改善のできる部下」を育てられる上司の口癖とは?
  • 第4回 優秀な店長こそ、起こすかもしれない衛生事故
  • 第5回 中小企業の約8割が見落とす、「組織作り」について
  • 全5回のメールセミナーを配信いたします。お申し込み後に間もなく第1回目のメールセミナーを配信いたします。

飲食店業界の社長様や経営幹部の方々は、皆、過酷な労働を経験し、相当に高い調理スキル、味の開発、他人に負けない気力と高い意欲を持った強者ぞろいです。でも、その強者が社長なのに、人が育たない、売上が伸びない、儲からない・・・なぜか?
理由は、実は、会社の運営方法にあるのです。
皆様は経験に根差した個人的感覚や、感性・センスをもとに、問題に挑戦をし、多くのケースで、解決策を見出してきました。味の改良・素材の見直し・最新機器の導入等、個々の解決策自体は、おそらく、間違いではないはずです。
しかし、その解決策が全社に広まらない、徹底できない。これは、社長の経験や技術がハイレベルで、従業員がついて来れず、社長のマンパワーのみで、何とか切り盛りしている状態です。

国立 大助(くにたて だいすけ)

私は、これを、「自営型の会社運営」と呼んでいます。自営型の運営は、孤独で過酷な会社運営でもあり、生半可な気持ちではできません。私は、いつもこういった会社の社長の意気込みに感動し、心から尊敬もしています。
ただ、社長がどんなにハイレベルでも、社長個人のマンパワーには限界があります。

限界あるマンパワーに依存しているということは、売上や利益にも当然、限界が生じるという事なのです。売上や利益が上がらないのは、決して社長の能力不足でもやる気が無いからでもありません。

単に、今の運営方法では、もう限界が来ているだけなのです。
だから、運営方法を見直さない限り売上や利益は上がりません。
一方、経営型の会社の運営方法とは、社長のマンパワーだけに頼らずに、粛々と物事が処理される仕組みを作り、運営する方法です。言い換えれば、全てについて原理原則に則り、論理的に組織的に運営するということです。

論理的というのは、理屈っぽくなるという事や、難しい数学のように複雑に考えることではありません。ただ単に、「なんで、こうなるか」「なんで、できないのか」を突き詰めていくことを言います。また、組織的というのは、社長一人ではなく、チームでということです。

国立 大助(くにたて だいすけ)

運営方法が「経営型」となると、問題点の発見の仕方や、解決策の考え方、実施方法が「会社」として大きく進化し、儲かるようになるのです。「自営」から「経営」へと、運営方法を変える―これこそが、儲けるためのカギなのです!

「儲かる会社=お客様の支持が、ずっと続く会社」。そんな会社にしたい方に読んでいただけると、きっとたくさんのヒントを得て頂けると思います。

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著者紹介著者紹介

国立 大助(くにたて だいすけ)

国立 大助(くにたて だいすけ)

株式会社湘南プランニング 専務取締役
学習院大学法学部卒後、㈱バーミヤン(すかいらーくグループ)に入社。
バーミヤン社員時代には、戸塚深谷店・弥生台店の店長を歴任し、中野坂上店の立ち上げを経て、プロモーター(新店開発)チームに配属。その半年後に、群馬新潟エリアの地区長に就任。最大18店舗を管轄し、次期地区長候補の育成も手掛ける。 店長職・地区長職時代を通して、全店のモデルフロア作業体系やキッチンオペレーション開発の発案に携わり、マニュアルの改訂等にも寄与した。その後、本部企画室に配属され、主に経営企画担当・営業企画担当に就任。
2003年、㈱バーミヤンを退社し、株式会社湘南プランニングに入社。事業再生コンサルティングをメイン業務として、業種を問わず、全国の中小企業の経営改善支援を行っている。

国立 大助(くにたて だいすけ)

国立 大助
(くにたて だいすけ)

株式会社湘南プランニング 専務取締役

学習院大学法学部卒後、㈱バーミヤン(すかいらーくグループ)に入社。
バーミヤン社員時代には、戸塚深谷店・弥生台店の店長を歴任し、中野坂上店の立ち上げを経て、プロモーター(新店開発)チームに配属。その半年後に、群馬新潟エリアの地区長に就任。最大18店舗を管轄し、次期地区長候補の育成も手掛ける。 店長職・地区長職時代を通して、全店のモデルフロア作業体系やキッチンオペレーション開発の発案に携わり、マニュアルの改訂等にも寄与した。その後、本部企画室に配属され、主に経営企画担当・営業企画担当に就任。
2003年、㈱バーミヤンを退社し、株式会社湘南プランニングに入社。事業再生コンサルティングをメイン業務として、業種を問わず、全国の中小企業の経営改善支援を行っている。

著者からの一言

著者からの一言

皆さま、はじめまして。国立大助と申します。この度、メールセミナーを執筆させて頂くことになりました。私は、飲食コンサルタントとして、異例のことかもしれませんが、味や素材の良し悪し、調理器具の性能、などのコンサルはしません。
商品については、それこそ、皆様方が限界まで努力をなさっていると尊敬しているからです。
一方で、

  • ・社長が合格とした商品の味と、同じ味を従業員が再現できる方法
  • ・素晴らしい商品が、より多くのお客様に伝わる方法
  • ・粗利益を確保する方法
  • ・労働時間のあるべき形の作り方

などについては、大手飲食企業での経験を、余すところなくアドバイスしてきました。いずれも、自営ではなく経営へと、会社の運営方法を変えさえすれば出来ることです。一般のコンサルタントは、「目の前の問題をつぶす=カンフル剤」をメインにするところが多い傾向にあります。
勿論、それも大事です。しかし、私は、依頼主である会社様が、問題に対する解決力を、「身に着ける事=体質強化」をメインとし、お手伝いしています。その意味では、同業の方から「あまりいないタイプのコンサル」とも言われます。私は、カンフル剤も大事ですが、病気に負けない体質強化が、より大事と考えています。
あえて申し上げます。本メールセミナーは、「味・調理器具・店舗内装飾」などの変更というカンフル剤で数字を変えたいと期待する方には、ご期待に添えない内容です。しかし、御自身および御社の「能力・経験・努力」を活かし、発揮し、開花させ、「体質強化」で数字を上げたいと考える方にとっては、意味ある内容だと自負しております。
多くの方にこのメールセミナーをお読みいただき、御社の経営改善のお役に立つことができれば幸いです。

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運営会社

アクティス株式会社
東京都千代田区内神田1-11-10コハラビル403

代表 赤沼 慎太郎(あかぬま しんたろう) / 行政書士、経営士

起業、事業再生、事業承継の支援を中核に中小企業支援を精力的に行っている。そのコンサルティングは分かりやすく実践的な指導と定評がある。
中小企業経営者のための学びの場『神田経営勉強会(神経会)』を主催。
著書に『はじめての人の飲食店開業塾』(かんき出版)、『「危ない隣の会社」の資金繰り』(すばる舎)、『専門家のための資金調達の実務』(翔泳社)、『税理士・会計事務所のための事業再生ガイド』(中央経済社)等多数。